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不用品回収できないものってあるの?

自宅の室内をリフォームしたい、また引っ越しをするといった時に、室内にある不要な品を処分する必要があります。そんな時に便利なのが不用品回収業者ですが、全ての品を片付けてくれるわけではありません。あらかじめどんな品が対象外となるのかを知っておくことが大切です。今回の記事では、回収できないものについて解説します。

不用品回収業者が回収できないものとは

自宅にあるいらなくなった家具や家電など、様々なアイテムを引き取ったり、また処分してくれるのが回収業者に依頼する大きなメリットです。ただ中には対象外となるものもあります。ここでは、どのような品が回収できないものなのかを説明します。

飲食物や生ごみ 

燃えるごみにとして出すような一般的な食品については、業者は回収してくれません。特に生ごみは回収不可能ですし、自宅に長く放置するべきものではありません。またビールやコーラなど、飲料も同じく回収の対象外となります。

ペットなど生き物も対象外であることが多く、死骸に関しても同様に引き取ってくれる業者はありません。生き物については、引き取ってくれる方を探すようにしましょう。また死骸であれば保健所に連絡をして引き取ってもらうのが一般的です。

医療器具や危険物

医療器具類は産業廃棄物に分類されるため、業者は引き取ってくれません。産業廃棄物に関しては、委託業者に連絡をして許可を取らなければ処分ができないとされています。そのため医療器具を処分する場合には、信頼できる業者を見つけることが必要です。

草刈り機など、ガソリンを必要とするアイテムをお持ちの家庭もあります。ただこういった品を処分する際にガソリンも一緒に回収してほしいというケースも見られます。ガソリンについては、ガソリンスタンドに処分をしてもらうことが一般的です。

窃盗品や違法性が高いものなど

一般のお店で購入した絵画や貴金属であれば、不用品回収業者の中には処分ではなく買い取ってくれるところもあります。そのため高額で購入品については、高価買取のサービスを行う業者に査定を依頼するといいでしょう。ただこれらの品が盗まれたものであれば、業者は回収してくれません。また偽ブランドのバッグなど、違法性の高い品についても同様に回収の対象外となります。

回収できないものに関する注意点

自宅にある不用品の中で処分できないものがあれば、業者に相談をする前に自分で片付けるなどの作業が必要です。ただ食品や缶などは処分しやすいものですが、中にはどのように処分をしたらいいのかわからないものもあります。そのためあらかじめ知っておきたいことを、ここで説明します。

食品などはこまめにゴミとして出すことが大切

引っ越しやリフォームをする場合には、引っ越しなどの作業を行う予定日までに生ごみや飲食物はこまめに燃えるゴミに出すことが大切です。特に生ごみについては自宅に長く放置していると、衛生面で問題が生じるため、頻繁に捨てるようにしましょう。食品については燃えるごみとして出すものの他に、ビンや缶など資源ごみとして出すものなどに分かれています。そのため分類の方法をあらかじめ知っておくようにしましょう。

業者が回収できないものは適切に処分する

不用品回収業者が処分してくれないアイテムについては、適切な方法で処分をしなければなりません。特にガソリンや銃器など、危険性の高い品に関しては、優先的に処分をするようにしましょう。また大切に飼っているペットについては、早急に里親を探すようにしてください。

亡くなったペットについては、保健所に依頼する方法もありますが、最近ではペット霊園も増えてきています。ペットの亡骸を丁寧に扱いたい場合には、ペット霊園を利用することをお勧めします。

回収可能なものを部屋に置くことが大切

不用品の処分を専門業者に依頼をする前に、できるだけ早めに回収不要な品を処分することが大切です。自分で片付けようとすると、思った以上に時間がかかってしまいます。引っ越しまでにあまり時間がないといった場合には、特に早く行動することが大切です。

どの品が回収できないのかわからないという方もいることでしょう。そのため業者に連絡をして、作業に関して相談をしてみるといいでしょう。業者の中には自宅に訪問をして見積もりを出してくれる会社もあります。その際に回収できないものを案内してくれます。

まとめ

どんな品であっても、自宅にある大小様々な荷物を回収してくれるイメージがあるのが不用品回収業者です。特に大型のテレビや家具など、自分だけで移動できないような品も片づけてくれますので、とても頼りになる存在といえます。しかし実際には処分をしてくれないものもありますので、業者を利用したいと思った場合には、この点をあらかじめ理解しておかなければなりません。また回収不能な品については、処分の方法が大きく異なっています。そのため正しい方法を知っておき、その上で適切に処分することも大切です。